看護師の退職金を徹底解説！計算方法と勤続年数別の相場とは

看護師の退職金は、勤続年数や勤務先の福利厚生制度によって大きく異なります。転職を検討している場合は、退職金の有無や金額を理解することが重要です。

本記事では、看護師が退職金をもらえるかどうかの基本的な制度から、具体的な計算方法や支給条件、勤続年数別の退職金の相場までを詳しく解説しています。記事を読めば、看護師の退職金について疑問に思っていたことが解決できるでしょう。 

看護師の退職金はもらえるの？制度の基本を解説

かか多くの医療機関で退職金制度が導入されていますが、その内容や支給条件は施設によって異なります。看護師の退職金制度の基礎について、以下の手順で解説します。

退職金制度の設立

退職金制度は、一般的に「退職給付制度」として知られ、一定の勤続年数を満たした看護師に支給されることが多い制度です。ただし、退職金の支給は法律で義務付けられているわけではなく、各病院や医療施設の就業規則によって決まります。

勤務先が退職金制度を導入していない場合、どれだけ長く働いても退職金は支給されません。一方で、退職金制度を設けている病院では、勤続年数や退職理由（自己都合退職か定年退職かなど）によって受け取れる金額が異なることがあります。看護師として退職金を確実に受け取るためには、就職時に退職金制度の有無や支給条件を確認することが重要です。

退職金の種類

看護師が受け取れる退職金の種類は、主に以下の２つです。

退職一時金制度

看護師が退職時に一括で受け取る形態で、一般的に多くの職業において適用されます。

年金制度

退職後に定期的に一定額が支払われるもので、看護師自身やその家族にとっても重要な収入源となります。

一部の医療施設では、これらの制度を組み合わせて、退職時に退職一時金と年金の両方を受け取ることも可能です。

勤続年数の影響

退職金の支給においては、勤続年数が非常に重要です。多くの施設では退職金支給のための最低勤続年数を設定しており、一般的な基準は以下のとおりです。

勤続1年未満

ほとんどの場合、退職金は支給されません。

勤続3年以上

多くの事業所では、勤続3年を基準に一定の金額が支給されます。

勤続5年・10年

支給額が増加する傾向があります。

長期間勤務することで、看護師はより高額な退職金を受け取る可能性が高まります。

就業規則の重要性

退職金制度を正しく理解するためには、勤務先の就業規則を確認することが不可欠です。就業規則には、退職金の具体的な支給基準や計算方法、支給される時期が詳細に記載されています。以下のポイントを特に確認すると良いでしょう。

退職金支給の基準

勤続年数や退職理由などの支給条件。

退職金の計算方法

基本給が基準となるのか、固定額として支給されるのかなど。

退職金の支給時期

退職後、いつ支給されるのか。

看護師の退職金制度には多くの要素が含まれているため、自分自身の状況への影響を確認することが重要です。

看護師の退職金の計算方法と支給条件

看護師の退職金は、勤務先の医療機関や施設の方針によって異なるため、計算方法や支給の条件を理解することが重要です。退職金への理解が深まることで、自分がどれくらいの金額を受け取る可能性があるのかを前もって把握できます。看護師の退職金の計算方法とその受給条件について詳しく解説します。

退職金の計算方法

看護師が手に入れる退職金は、主に以下の4つの方法で算出されます。

1．基本給に基づく計算

多くの医療機関で用いられているのが、退職時の基本給に勤続年数を掛ける方法です。この計算式はこちらです。

退職金＝基本給×勤続年数

基本給が30万円で、20年間勤務した場合、退職金は30万円×20年＝600万円となります。

2．固定金に基づく計算

別の計算方法として、施設があらかじめ設定した固定金額に勤続年数を掛け算する方式があります。この方式では、役職や昇給の変動は考慮しません。

退職金＝固定金×勤続年数 

固定金額が20万円、勤続年数が15年なら、退職金は20万円×15年＝300万円です。

3．勤続年数に応じた一律計算

このメソッドでは、勤続年数ごとに定められた金額を基に計算されます。具体的な例としては以下の通りです。

このように、あらかじめ設定された基準に基づいて退職金が決まります。

4．功績倍率を活用した計算

この方法では、基本給に勤続年数と功績倍率を掛け合わせて算出します。功績倍率は、仕事内容や職務の貢献度に応じて異なります。

退職金＝基本給×勤続年数×功績倍率 

基本給が25万円、勤続年数が10年、功績倍率が1.5の場合、退職金は25万円×10年×1.5＝375万円になります。

退職金の支給条件

看護師が退職金を受け取るためには、次の2つの条件を満たさなければなりません。

①退職金制度がある職場で働くこと

まず、現在の勤務先に退職金制度が存在するかを確認することが不可欠です。制度がない場合や、期待した金額に達しない可能性も考えられるため、就業規則をしっかりと確認することが大切です。

②必要な勤続年数を満たすこと

所定の勤続年数に達していない場合、退職金を受け取る権利を失うこともあります。たとえば、必要勤続年数が「3年以上」と設定されている場合、短期間での退職では退職金を受けられないことがあります。

これらの計算方法と支給条件を正しく理解することで、自分自身の退職金についての見込みを明確にし、今後のキャリアプランに役立てることができるでしょう。

【勤続年数別】看護師の退職金相場の具体例

看護師の退職金は、勤続年数に大きく影響されます。看護師が受け取る退職金の相場を、勤続年数ごとに具体的な例をもとに解説します。

勤続3年の退職金相場

勤続3年の看護師が受け取る退職金の相場は約30万円です。ただし、病院の規模や経営母体（公立・民間）、退職金制度の有無によって大きく異なります。公立病院や大規模な医療法人では比較的手厚い退職金制度が整備されていることが多いですが、小規模なクリニックや個人病院では退職金が支給されない場合もあります。

退職理由によっても金額が変動し、自己都合退職の場合は支給額が大幅に減額されるのが一般的です。さらに、勤続3年未満の退職者には退職金が支給されないという規則を設けている施設も多いため、退職を検討する際は就業規則を事前に確認することが重要です。

勤続5年の退職金相場

勤続5年の看護師が受け取る退職金の相場は50万円～100万円程度です。この頃になると、日常業務の習熟度が高まり、夜勤のリーダーやプリセプターを任されることが増えるため、職場での評価が高まります。特に、民間病院や公的病院の大規模施設では、勤続5年をひとつの節目とし、退職金の額が上がる傾向にあります。

勤続10年の退職金相場

勤続10年の看護師の退職金相場は250万円～300万円程度とされ、ここから退職金の金額が大きく上昇する傾向にあります。この時期には、主任や係長といった役職に昇進するケースも多く、役職手当が付与されることで給与水準が上がり、それに伴い退職金の計算額も増加します。

勤続20年の退職金相場

勤続20年の看護師の退職金相場は450万円～600万円程度とされ、長年の勤務による貢献が反映される重要な時期です。この頃には、主任や師長、看護部長といった管理職に就く人も増え、職場内での役割が大きく変化します。管理職の場合は基本給が高くなるため、退職金の支給額もさらに増加する傾向にあります。公立病院では地方公務員の退職手当制度が適用されるため、民間病院よりも高額な退職金が支給されることが多いです。

退職金相場のまとめ

勤続年数別の退職金相場を以下の表にまとめます。

勤続年数	退職金相場
勤続3年	約30万円
勤続5年	約50万円～100万円
勤続10年	約250万円～300万円
勤続20年	約450万円～600万円

看護師の退職金は勤続年数によって大きく異なります。自分のキャリアや転職のタイミングを考える際には、年数ごとにもらえる退職金の相場を理解しておくことが非常に重要です。

退職理由による看護師の退職金の違い

看護師の退職金の金額は、退職理由によって大きく変わるのが一般的です。主に「自己都合退職」と「会社都合退職」の2つのタイプがあり、それぞれ異なる支給基準が存在します。以下の手順で解説します。

自己都合退職の特徴

自己都合退職とは、看護師が自分のライフスタイルの変化や新たなキャリアを求めて退職を決意するケースです。具体的な理由は以下のとおりです。

自己都合退職の場合、退職金の支給額は一般的に少なくなる傾向があります。同じ勤続年数でも、会社都合退職と比較して支給額が大きく異なることが多いです。例えば、勤続3年の自己都合退職では約35万円程度の退職金が支給されることが一般的ですが、会社都合退職では70万円に達することもあります。

会社都合退職の特徴

会社都合退職とは、企業の経営上の理由や人員削減など、会社側の事情によって退職が強いられる場合を指します。主な理由は以下のとおりです。

このような状況では、退職金が自己都合退職よりも高額になることが一般的であり、勤続年数に応じて満額が支給される可能性があります。具体的には、勤続5年のケースでは、自己都合退職の場合の退職金が約65万円なのに対し、会社都合退職では120万円が支給されることもあり、差が2倍以上になることもあります。

退職理由の違いによる注意点

退職金の金額が異なるため、以下の2点に注意が必要です。

自己都合退職と会社都合退職では退職金に大きな差があり、看護師としてのキャリアやライフプランに影響を与えることがあります。選択を行う際は入念に情報収集を行い、将来に向けての計画を立てることが成功への近道です。

看護師の退職金を増やすためのポイント

看護師の退職金を高めるためには、資格取得や管理職への昇進、転職などが有効です。これらの戦略を実行することで、最終的に退職金の増加が期待できます。具体的な方法について、以下の手順で解説します。

資格取得の重要性

看護師としてのキャリアを充実させるためにも、資格を取得することは重要です。キャリアアップすることで、退職金の増加につながるケースもあります。おすすめの資格は以下のとおりです。

専門看護師

専門看護師（CNS）は、高度な知識とスキルを持ち、教育・指導、相談、調整などの役割を担います。病院では管理職や指導者としての待遇として基本給が上がることが多く、結果的に退職金額も増加します。専門看護師は医療機関のブランド力向上や診療報酬の加算にも貢献するため、病院側が長期勤務を促すために手厚い退職金制度を設けることもあります。
>>専門看護師になるには？資格取得の流れとメリットを徹底解説

認定看護師

認定看護師（CN）は、特定の分野で高度な実践能力を持つ看護師であり、病院にとって貴重な人材です。資格取得後は手当が支給されることが多く、基本給や役職手当が増加します。退職金の計算基準となる給与が上がるため、退職金額も増えます。院内研修の講師や教育担当としての役割が与えられ、キャリアアップが進むことで、病院内での待遇も向上しやすいです。
>>認定看護師になるには？メリットや取得の条件

助産師・保健師

助産師や保健師は一般の看護師よりも専門性が高く、独立した業務を担うため、給与水準が高めに設定されていることが多いです。特に助産師は分娩介助に関わるため、夜勤手当や特別手当が付きやすく、基本給の増加が退職金額の上昇につながります。保健師の場合も、行政機関や企業での勤務が多く、公務員としての待遇を受けるケースがあり、長期勤続による退職金の増額が期待できます。
>>【看護師と保健師の違い】資格・勤務先・年収・キャリアパスの違いを徹底解説

資格を取得すると勤務内容や基準給与が変わり、退職金の増加につながる場合が多いです。特に、業績に応じて退職金が算出される職場では、より高い評価が期待できるでしょう。

>>看護師資格の種類と取得方法｜キャリアアップに役立つ資格を解説

管理職への昇進

管理職への昇進は、退職金を効果的に増やすための戦略の一つです。以下のようなポジションを目指しましょう。

看護主任

看護主任は病棟や部署のリーダー的存在として、指導や業務調整を担います。役職手当が加算されるため、基本給が上がることで退職金の計算基準額も増加します。ただし、主任の給与水準や退職金の増額幅は病院によって異なります。

看護師長

看護師長は病棟や部署全体を管理する立場です。役職手当が大幅に増えるため、退職金額も上昇します。病院の規模によっては、賞与の算定基準も優遇されることがあり、結果的に退職金の総額が高くなります。

看護部長

看護部長は病院全体の看護部門を統括する役職で、管理職の中でも最も高い給与水準にあります。基本給が高く、退職金の計算に影響を与えるため、看護師の中で最も高額な退職金を受け取ることが可能です。

>>看護師長になると年収が下がる？原因や収入アップのポイントを解説

これらのポジションに昇進することで、基本給の引き上げや業績評価の向上が見込まれ、結果的に退職金も増加するでしょう。昇進には職場での信頼関係や成果が重要となり、日々の業務に対して真摯に取り組む姿勢が求められます。

転職を視野に入れる

退職金を増やすためには、より良い退職金制度を持つ病院や医療機関へ転職することが有効な手段です。退職金の支給額は、病院の規模や経営母体（公立・民間）、給与体系によって大きく異なります。公立病院や大手医療法人では退職金の算定基準が手厚く、長期勤務に対する優遇措置があることが多いため、同じ年数を働いても支給額が大きく異なります。

退職金は通常、基本給や勤続年数に応じた計算式で決まるため、基本給が高い職場への転職は将来的な退職金アップにつながります。さらに、確定拠出年金（DC）を導入している病院では、自己資産として積み立てができるため、転職先の福利厚生制度を事前に確認することも重要です。

>>公務員看護師として働ける職場8選！給料事情やメリット・デメリットを解説

看護師の退職金に関するよくある質問

看護師の退職金について、多くの人が抱える疑問をQ&A形式で解説します。よくある質問は以下のとおりです。

看護師は退職金を受け取れるの？

退職金の有無は勤務先の医療機関や施設の方針によって異なります。多くの医療機関で退職金制度が導入されていますが、内容や支給条件は施設によって異なります。看護師が退職金を受け取れるかどうかは、自身の勤務先の就業規則を確認する必要があります。

退職金の計算方法はどのようになっているの？

看護師の退職金は、主に以下の4つの方法で算出されます。

具体的な計算方法は、勤務先の就業規則に基づいて異なります。

退職理由によって退職金は変わるの？

退職理由によって支給される退職金の金額は変わります。一般的に、自己都合退職の場合は会社都合退職よりも退職金が少なくなる傾向にあります。自己都合退職の場合、結婚や出産、スキルアップなどの理由で退職する場合に適用されます。

退職金を増やすためにはどうすれば良いの？

退職金を増やすためには、資格取得や管理職への昇進が重要です。専門看護師や認定看護師、助産師や保健師などの資格を取得すると基本給が上がり、退職金の増加にもつながります。看護主任や看護師長、看護部長などの管理職に就くことで基本給の引き上げや業績評価の向上が期待できます。

より高待遇の職場へ転職することも有効な手段です。大規模な病院や公務員として働ける国公立病院などは、比較的退職金が多いため、おすすめです。

まとめ

看護師の退職金制度は非常に複雑で、勤続年数や退職の理由、資格取得状況など、さまざまな要素によって大きく変わります。計算方法や支給条件を理解し、戦略的に資格取得や管理職への昇進を目指すことで、退職金を大幅に増やすことが可能です。

優良な医療機関への転職も検討することをおすすめします。看護師として長く勤務することで、退職後の生活設計にも役立つ手厚い退職金を得られるでしょう。